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環境文化創成プログラム

SceNEプロジェクト

科学とアートの融合による環境変動にレジリエントな在来知の高解像度復原と未来集合知への展開

プロジェクト概要

地球環境問題を自分ごとにするには?このプロジェクトではサンゴの年輪による高解像度の環境復原を基盤に、ヒトと自然の関係から生まれた地域固有の在来知と地球規模の変動に埋もれた地域課題を見出します。アートを媒介として地球環境問題の自発的な解決に向けた地域社会のあり方を議論し、共感を得やすい地域社会像を得るための未来集合知を創造します。

SceNEプロジェクト公式サイト

地球環境変動は、気候・地理区分と海洋・陸上の生態系の分布に大きく関わるとともに、人の移動や定住、文明の盛衰、生活様式など、私たち人間の社会にも強く影響してきました。その過程には外的、内的な要因により維持された知(在来知)が存在し、現代の我々が将来起こりうる未曾有の環境変動を乗り越えるにあたり選択肢となり得ます。しかし、近年の経済発展や人口増加、グローバリゼーションによる生活様式の一元化によって、在来知が失われ、社会は気候変化や環境事変に対してさらに脆弱になるかもしれません。この研究では、サンゴ骨格年輪を中心とした高解像度の環境復原と、地域のステークホルダーの記憶や現代の我々の心情や行動をもとに、自然(サンゴ)の記憶と人の記憶を重ね合わせることによって、人と自然の関係の高解像度データを導出することを発想しました。その科学的なデータを、アートを媒介とすることによって異分野の研究者や地域のステークホルダーと共有し、地域における在来知を再評価します。さらに将来の地球環境変動に対してレジリエントであり、共感を得やすい地域社会像を得るための未来集合知を創造することを目指しています。

図1:この研究で目指す高解像度復原のイメージ。サンゴの記憶と人の記憶をアートに変換する。
写真1:造礁サンゴコアの水中掘削。柱状の試料の化学分析により週〜月単位で数百年間にわたる過去の海洋環境を復元できる。

研究の進捗状況

これまでにわかったこと

この研究では、演劇をはじめとしたアートの手法を取り入れ、異分野の研究者や地域のステークホルダー、異なる世代間において、エンパシーの獲得と未来思考の協働作業の促進を目指すための方法の開発と実践を行っています。これまでの研究ではモデル地域である喜界島において、過去の環境と社会の変革点における仮想SceNE(時代の窓)を演劇の舞台に設定し、異なる時代と環境下における人と環境の関係性について高解像度のイメージが共有できることがわかりました。また科学とアートを融合するために、科学的な概念をアートで表現する方法の実践を研究者とアーティストが対等に話し合いながら進めています。

写真2:喜界島における演劇公演

特筆すべき事項

今年度は、サンゴ礁を基盤とした自然・文化・社会の関係を多角的に探る研究を推進しました。安定同位体比質量分析計の分析体制を整備し、喜界島の完新世サンゴ化石を対象に掘削調査を行い、酸素・炭素同位体比の測定を実施しました。また、洋上大学「サンゴの方舟」を実施し、海洋観測や音響調査、文化交流などを通じて研究者・アーティスト・地域住民の協働を促進しました。さらに、京都での工芸とのコラボレーション展示や豊岡演劇祭での演劇上演、SceNERIUMドーム上映、地域で開催される会議や祭りなどを通じて研究成果を共有し、サンゴ礁と人の関係を多面的に捉えました。

写真3: 環世界体感ドームSceNERIUM(セナリウム)と題して、エアドームを用いたアート作品の上映をおこなっている。

年報(業績一覧など)

活動ニュース

メンバー

プロジェクトリーダー

渡邊 剛

総合地球環境学研究所・准教授/北海道大学大学院理学研究院・准教授

プロフィール紹介

サブリーダー

山崎 敦子 名古屋大学大学院環境学研究科

主なメンバー

後藤 明 喜界島サンゴ礁科学研究所
加藤 博文 北海道大学アイヌ・先住民研究センター
平田 オリザ 芸術文化観光専門職大学
山野 博哉 東京大学大学院理学系研究科
中村 隆志 東京科学大学環境・社会理工学院
田中 健太郎 東京都市大学総合理工学研究科
西村 勇也 NPO法人ミラツク/大阪大学SSI
伊藤 武志 大阪大学SSI
依田 真美 相模女子大学大学院社会起業研究科
加藤 克巳 喜界島サンゴ礁科学研究所
藤枝 守 喜界島サンゴ礁科学研究所
長谷川 祐子 京都大学経営管理大学院
山下 恵実 アーティスト
宮崎 玲奈 アーティスト
重定 菜子 総合地球環境学研究所
田中 萌奈 総合地球環境学研究所
宮道 光平 総合地球環境学研究所

外部評価委員による評価(英語)

2022年度

2023年度

2024年度

2025年度

研究スケジュール

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(令和6)
2025年度
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(令和10)
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研究の流れについて

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