地球研における研究活動は、所内の研究者やスタッフだけでなく、国内外の多くの研究者の協力を得て実施しています。専門分野や年齢、所属の異なる研究者が参加し、共同研究をおこなっているのが地球研の大きな特色のひとつです。
地球研は、「知のコモンズ」であるべきだと考えています。そのためには、密接な連携とコミュニケーションが欠かせません。意見や考え方の異なる多様な研究者が、寄り集い、議論を重ね、切磋琢磨しながら総合地球環境学の構築に取り組む「開かれた」研究所をめざしています。
研究分野構成比率（所員除く）所属機関構成比率（所員除く）
研究分野構成比率および所属機関構成比率(2020年3月31日現在 / 四捨五入)
地球研では、全国27 の研究機関や行政機関等と学術交流等に関するさまざまな協定を締結することにより、組織横断的な学術研究の推進や相互の研究および教育の充実・発展に取り組んでいます。
山梨県忍野村と学術協定を締結（2019年4月）
インドネシア・ランプン大学と学術交流協定に関する協定を締結（2019年7月）
地域社会との連携が、超学際（Transdisciplinary）研究をめざす地球研の研究活動の中でますます重要になってきています。地球研の研究プロジェクトは国内外の数多くの地域で研究活動をおこなっています。研究教育機関だけでなく地方自治体と学術協定を結び、行政と密接に連携しながら長期にわたる研究活動を実施する例が増加しています。
たとえば福井県大野市とは水の利活用と保全に関わる学術協定を結んでいます。大野市が2019年度に設置した水に関する学習研究施設「越前おおの水のがっこう」の中の実験施設「リエゾン・ラボ」の設置・運営、さらに東ティモールにおける国際協力活動にも協力しています。
宮崎県とは同県の世界農業遺産を活かした地域活性化活動等で協働するための交流協定を締結しました。世界農業遺産とは、世界的に重要かつ伝統的と認められる農林水産業を営む地域を、国際連合食糧農業機関（FAO）が認定するユニークな制度であり、地球研は、諸地域と密接に関わり登録を支援するとともに、認定後の活動にも深くかかわっています。
また、地球研の所在する京都は、京都議定書採択の地であり、環境にかかわる取り組みに熱心です。京都府・京都市とは「KYOTO地球環境の殿堂」や「京都環境フェスティバル」、さらに環境教育を通じて頻繁に意見交換や協力活動をおこなっています。KYOTO地球環境の殿堂の国際シンポジウムでは、地球研が環境教育をサポートした高校生が登壇しました。
地球環境問題の解決には、地域の視点が不可欠です。社会とともに将来のあるべき姿を考えていくのが地球環境学であり、そのために地域社会との連携はかかせません。今後も地域の社会と環境など地域特有の課題を取り上げつつ、より総合的な研究・実践活動へと結びつけてゆくことになります。
宮崎県と交流協定を締結（2017年8月）
写真2： 第11回「KYOTO地球環境の殿堂」国際シンポジウムに登壇した高校生（2020年2月）
地球研では、海外の研究機関・研究所などとの間で積極的に覚書および研究協力協定を締結し、共同研究の推進、研究資料の共有化、人的交流などを進めています。2018年度は、タイ、ブルキナファソ、オマーンなどの海外の研究機関等と5つの覚書または研究協力協定を締結しました。
また、海外の研究者との連携をさらに密にするため、招へい外国人研究員として各国から多数の著名な研究者を招いています。
（図）覚書および研究協力協定の締結（2020年4月1日現在）
＊は2019年度に覚書を新たに締結した研究機関
