土地利用は社会経済活動の多くを支える基盤です。たとえばOECDは、土地とその上の建造物がOECD諸国全体の資本の86％を構成し、その総額は249兆ドルに達すると推計しています。また食料生産の大部分は土地の上で生産されています。一方で、それらの土地利用が地球環境問題の主要な原因の一つとなっていることもよく知られています。しかしながら、土地利用の改善は遅々として進んでいません。本プログラムは、土地利用を劇的に改善することにより、土地の持つ社会経済活動と地球環境問題の緩和やそれへの適応を調和させるための革新的な考え方や制度を、学際的、超学際的な方法で模索します。
写真：岩手県一関遊水地 （2023年）
一関研農同志会 遠藤圭二郎氏 提供
NEWS
【講演のご案内】
荘林プログラムディレクターが日本環境ジャーナリストの会11月勉強会で講演します。
日時 2024年11月22日（金）19時～20時30分
テーマ：環境との調和を求める農業新政策・クロスコンプライアンス
✽ 詳細はこちら
【執筆のお知らせ】
荘林プログラムディレクターが「DAIRYMANデーリィマン」（2024年8月号）（北海道協同組合通信社）に執筆しました。
✽ 視点2024「求められる”環境調和”型酪農 環境支払の積極的実施が新たな農家像の理解につながる」
【執筆のお知らせ】
荘林プログラムディレクターが「ARIC情報」（第154号令和6年7月発行）（一般社団法人農業農村整備情報総合センター）に執筆しました。
✽ 巻頭言「更新事業の新たな制度的枠組み －さまざまな場での抜本的な政策パッケージの議論の展開に向けて－」
【フェローシップ外国人研究員受け入れのお知らせ】
総合地球環境学研究所は、フェローシップ外国人研究員（BABATUNDE, Raphael Olanrewaju氏）を、７月８日から９月３０日の期間、受け入れました。BABATUNDE氏は土地利用革新のための知の集約プログラムと協力して研究を進めました。
✽ 詳細はこちら
【メディア掲載のお知らせ】
荘林プログラムディレクターが「日本農業新聞」に「クロスコンプライアンス」に関する考察を連載（4月1日より全6回）しています。 是非ご覧ください。✽ 記事を読むには購読契約が必要です。 内容についてはこちら
【執筆のお知らせ】
荘林プログラムディレクターが米・米粉に対する正しい知識の普及をはかるWEBサイト「米・米粉情報まとめサイト」へ執筆をしました。
ぜひ覧ください。
✽ 執筆ページはこちら 「農業の多面的機能」
【プログラムの公式サイトをオープンしました】
土地利用革新のための知の集約プログラムの概要や研究活動、お知らせなど幅広くお伝えしていきます。
プロジェクトの紹介
フルリサーチ（FR)
予備研究（FS)
