研究は、福井県大野市、愛媛県西条市、岩手県上閉伊郡大槌町、山梨県南都留郡忍野村、兵庫県千種川流域、滋賀県野洲川流域、フィリピン国シラン・サンタローザ川流域でおこないました。各調査地において、環境トレーサビリティー手法を用いた研究の成果を紹介するシンポジウムを開催し、有効性を問うアンケート調査をおこないました。その結果、環境トレーサビリティー手法を、調査地における環境問題の解決のために有効と判断したステークホルダーのタイプについて、複数の調査地間に共通して次の３つの特徴がみられました。それは、「調査地における環境保全の対象（地下水や川）と、普段から関わりがある人」、「環境トレーサビリティー手法で得られる情報に対して、普段から関心が高い人」、「シンポジウムで研究者によって説明される環境トレーサビリティー手法についての理解度が高い人」でした。
また、環境トレーサビリティー手法がどの程度重要度を持つかについて検討するため、食品の表示ラベルを研究対象として、日・米・独・中・タイにおいて、各2,000名のウェブアンケートをおこないました。食品の表示ラベルに対して、生産者、政府機関、生産者団体、消費者、そして専門家（環境トレーサビリティー手法から得られる科学的情報である産地や純度を提供する）の５つの情報発信元を設定し、どの発信元のラベルを信頼するか尋ねたところ、国や食品の種類によらず、専門家の表示ラベルが高い信頼度を有することが明らかとなりました。
