「復興科学」に挑む
『生物多様性は復興にどんな役割を果たしたか』をめぐって

吉田●この本は、東日本大震災から復興するなかで、「生物多様性」や「生態系サービス」、「自然資本」をどのように扱ったかをしっかりと記録する必要があるという思いで書かれたのですね。「グリーン復興」というものの重要性をどう認識されていたのですか。

中静●私は当時、東北大学に勤務していましたので、被災者の一人でもあります。震災の前年に、「生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）」が名古屋であって、この議論を盛りあげたいと思った半年後に、地震が起こってしまった。
　震災直後は、「生物多様性どころではないな」という気分でした。でも、「生物多様性を無視して復興計画を考えている地域がある」という話を聞くと、それでよいのかと。大きな構造物を建てたり、企業誘致をしたりすることで復興を考える自治体は多かった。でも、そうではない、生物多様性や生態系、つまり自然資本を活かした復興もだいじではないかと。
　南三陸町などの沿岸地域は、もともと水産物に頼っていた地域です。すると、「自然資本を壊し、生物多様性や生態系サービスを損なうような復興は、地域にとってマイナスだろう」と考える人たちが出てきた。そういう人たちと「海と田んぼからのグリーン復興プロジェクト」の会議を開くと、「こういうケースがある」、「ああいうケースがある」とどんどん話は拡がった。この話を聞いて「なんとか記録したいね」という気持ちになりました。
　われわれ自身も、5年をかけていろいろな地域に出かけ、できることは手伝いました。こうして5年たつと、「この間に議論したことを残す価値はある」と、本にすることになりました。

吉田●編著者の一人である東北大学教授の河田雅圭さんは生態学・進化生物学のご専門ですが、ほかのお二人はどのような分野の方ですか。

中静●今井麻希子さんは、通訳や文筆業をされています。生物多様性を守る取り組みの「にじゅうまるプロジェクト」や、環境省とともに生物多様性の意義を広めるためのコミュニケーションの場づくりに取り組むCEPAジャパンに所属されています。
　岸上祐子さんはライターであると同時に、東北大学大学院に社会人入学されました。バイオミミクリー（生物の機能を模倣して新技術を生み出す学問）を研究する東北大学名誉教授の石田秀輝さんの研究室に所属されていました。
　このお二人には、地域の人たちが自然資本をどう考えているのかをインタビューしてもらいました。われわれは被災者とはいえ研究者。復興を担う人たちがなにをどう考えたのかを知りたい。地域のみなさんは「自然資本」ということばでははっきりとは認識していなくとも、いろいろな局面で生物多様性や生態系を大切に考えていて、復興にあたってもこれらを大切にしたいと考えておられる方がたくさんいることが少しずつわかってきました。じっさいに、われわれより深刻に被災された方がたの気持ちを引き出してもらいました。
　グリーン復興プロジェクトの会議は2か月に1回くらいの開催ですが、被災地や東京からたくさんの人が自腹で仙台にきてくださいました。研究者の立場や、コミュニケーション活動によって生物多様性の教育・啓発に取り組む立場から、「このままではいけない」と。被災された方がたからは、「うちの地域ではこんな問題が起こっているが、地元の意見を聞いてもらえない」という話がたくさん出てきました。

吉田●本を書くときは、生物多様性とか自然資本とか、なにかを主題にしますね。ところが、この本はすこし違う。「活動したことをきちんと記録して残そう」がモチベーションになっている。

中静●われわれも、最初はこれで本になるのかなと……。じっさいに出版社にあたってみても、わりと冷たい反応で、なかなか日の目を見なかった。（笑）

吉田●でも、活動の実態が見えるのはおもしろい。どうすれば、議論する場はできるかを知る機会になる。

吉田●もう一つの論点は、「試練としての震災」。日本各地域で同じような問題が顕在化していて、否応なくこれに挑戦せざるをえない。この本は、その解決策を提示しているように思います。
　震災があったことで、取り組むべきことがたくさんできた。この本に書かれているのはその復興プロセスですが、地域はどうあるべきかについても鋭い指摘・視点がたくさんある。みなさんは、こういう状況に投げ出されて、なにをどう感じていらっしゃったのですか。

中静●最初はやはり、「復興」が念頭にありました。震災で市長や役所の人たちの多くが亡くなった地域もあれば、人口が半分近くに減った市町村もありました。でも、被災地やその周辺の町すべてで、震災前にすでに人口減少は起こっていた。緩やかではありますが人口はずっと減少していた。過疎化の悩みを抱えているところに震災が起こり、過疎はいっきに10年、20年ぶんくらい早まっていますね。
「復興」は、「どのようにして町を立て直すのか」の問題ですが、過疎化が20年も早く進むと、たくさんの別の問題を生んでいた。そういうなかで、南三陸町の取り組みはずいぶん注目されました。自然資本を活かしたまちづくりを、震災の前に決めていたからです。その手を打ち始めたところで、震災に遭った。だから、住民の意識の盛り上がりは強かった。
　対照的に浦戸諸島は、松島という観光地があっても、離島だから過疎化は進む。しかも、震災前に積極的な振興策を打っていたとは言えない。復興のあり方も一から考えざるをえない。防潮堤の建設には、自然を壊すからと反対する人も、賛成する人もいる。

吉田●全島避難しないという判断は、勇気のいる決断だったと思います。島に残ると決めると、なにかをせざるをえないが、課題がたくさんある。こういう言い方はよくないかもしれないが、「もし震災がなかったら」と考えると、どうだったでしょう。

中静●震災後、なにをどうすればよいか、われわれもわからなかった。浦戸諸島の人たちもアイディアを出せる状況ではなかった。そこで、宿泊費などを工面して、島の人たちに松島の温泉宿に泊まってもらい、ワークショップをしました。「どんなことを望むのか」、「島の将来をどう考えているのか」を、みなさんから意見を出してもらいました。震災がなかったとしても同じ問題を考える必要はあった。だけど、震災によって喫緊の現実になった。復興がそのときの意見どおりに動いているわけではありませんが、それぞれの住民が自分の考えを表に出すことはできた。そこに意味があったと思います。

吉田●南三陸町と浦戸諸島の二つの地域を中心にこの本は書かれていますね。地域でどう自給するのかという課題に対して、南三陸町はビジネス的手法を考えていますね。しかし、地方の存続性を長い目で考えると、都市とどう繋がるかは重要。しかし、その視点がきちんと見えてこない。「エコツアー」だけでも、「ものを売ればよい」でもない。

中静●これは地球研で扱う問題そのものでしょうね。この問題を突きつけた典型が震災だった。だからといって、答えが出たわけでもない。松島という観光地があるだけにツアーを考えがちですが、先行きが明るいわけでもない現実を見たときに、「どうするか」は、われわれもすぐには結論を出せないし、住民にもむずかしい。都市と地域の関係は無視できない。

阿部●社会のなかで人口減少などの問題が緩やかに進行していた状況で、震災をきっかけにそれらの問題がいっきに顕在化した。ひいては、「これからの日本をどうするか」というグランドデザインを考えるべき状況になった。では、被災地からなにを発信できるか。これは、「この本をだれに読んでほしいのか」に関わりますね。

中静●しかし、「震災のおかげでよい方向にむかった」とは、ぜったいに言えない。
　南三陸町は、地域が資源としてなにを保持しているのか、外にむけてなにが売れるかを考えています。大きな工場を誘致しようとは考えない。自分たちの資産をつかって、生きる方向を明確にした。新しい方法ではないかもしれませんが、あらためてこれが重要だと気づかせてくれた。

阿部●宮崎や大崎市など、世界農業遺産に認定された地域も問題の構造は似ています。逆にいうと、「これでよいのか」と手探りしているときに、「それでよい」という意志を、この本から得られるかもしれない。

中静●人やインフラを失い、それを一から立て直さざるをえない状況を「よい機会」とは言えない。けれども、すでに存在して日常生活で機能しているものを壊してつくり直すことはむずかしい。では、インフラをデザインし直すきっかけになったかというと、そうでもない。南三陸町の人たちには、海岸に誕生した巨大な構造物にがっかりしている人が少なくありません。「自分たちが考えていたことができなくなった」と。

吉田●住民の意向が充分に反映されなかったのですね。

中静●重要なのは「意思決定」です。真剣に防潮堤を考えていなかった。あるいは考える余裕がなかった。いざできると、その巨大さにみんな唖然としている。すごく反対した人やグループもいたし、住民の意見を聞かずに実行した行政もあった。高さ15メートルの防潮堤がなにをしてくれるかは科学的には明らかでも、すべての災害から守れるわけではない。100年に一度の災害を想定しているが、巨大な防潮堤が役にたつのは、150年後かもしれない。いずれにしても、地域に生きている人たちには大問題です。それを県が一律に決めてしまうのはどうかという感じはします。
　高校生たちもアイディアを出したが、それが反映されていない。気仙沼市の大谷海岸の地元民は、防潮堤に反対か賛成かをあらかじめ明確にせず、ニュートラルに議論を始めたら、防潮堤の高さを下げる選択ができた。そういう意思決定をするには、われわれが成熟しなければならない。

吉田●むかしのコミュニティでは、トップダウンではなく、住民同士で話しあって決められたのですが……。

中静●「これから津波がくるかもしれない」と言われる地域はたくさんあります。それらの地域が資源としてなにをもっているのか、なにが財産なのか、そういう議論をぜひともしていただきたい。

吉田●自然資本や生態系サービスを基調にした地域づくりには、学問が必要だと指摘されていますね。どのような新しい科学や学問が必要だとお考えですか。

中静●震災後にわかったことは、リスクをあらかじめ認識してそれに備える必要があるということです。起こる前に考えておくべきことがあるし、起こってもスピード優先、予算優先で事を起こすのは待ってほしい。現実に、7年かかっても構想が具体化できていない町はたくさんあります。

吉田●「ビルド・バック・ベター」（次の災害に備えてより強靱な地域をつくるという考え方）と言いますね。

中静●高度経済成長期のまちづくりを考えてはいけない。それは現実的ではない。

吉田●しかし、普段からいざというときに備えるインセンティブはむずかしい。普段からこの問題を考えてもらうには、「どういう学問が必要か、どういう科学が必要か」につながります。この本では、グリーン復興の理念の実現に必要なテーマを四つあげています。自然資本や生態系サービスがなぜ貴重なのか、構想にどう移すかの視点もあります。
「ドーナツ・エコノミクス」の図でいえば、外側にバウンダリー（境界）、内側にソーシャル・ファウンデーション（社会基盤）がある。ソーシャル・ファウンデーションは、社会が必要とする「もの」や「こと」を表します。では、これですべての疑問に答えられるのかどうか。もっと広い視点に立った「復興科学」というべきものが必要ではないでしょうか。それが「地球環境学」かも……。（笑）

中静●環境に地域社会の持続性をふくめた学問ですね。

吉田●それに、「社会関係資本」。地域づくり全体を考えたとき、教育や医療、エネルギーなどの問題に応えられる視点もだいじです。しかし、ワン・ストップで応えてくれる学問分野はどこにもない。

阿部●地球環境学は、新しい価値に気づかせ、それをつくる学問でもあります。未来のある時点に目標を設定し、ふり返って現在すべきことを考えるバックキャスティング的な考え方を取り入れながら、新しい価値をつくる学問です。

中静●私がいま加わっている政府の委員会（内閣官房の「ナショナル・レジリエンス（防災・減災）懇談会」）では、災害が起こっても人を死なせない地域社会をつくることがいちばんの目的です。しかも、日本経済を減速させないことが、次の大きな目的です。経済がまわらなければ生活はできない。だから、委員会では日本のGDPが落ちることをいかに防ぐかが重要なテーマだった。
　しかし、ほんとうに必要な議論は、持続性や未来可能性などですね。レジリエンス（弾力性）ということばを出して活動しているにもかかわらず、論点はけっきょく経済中心の災害復興。レジリエンスそのものを抜本的に改善する議論はあまり重視されていない。どちらかというと、建物の強度を上げるなどの対症療法的な議論が中心です。

阿部●レジリエンスのだいじな考え方に、トランスフォーマビリティ（可変性）がありますね。災害のショックを新しいものに転換する力。震災の場合はコミュニティがさらによくなる力でしょうか。これを災害が起こる前から培うために必要なインターフェアレンス（干渉）は、学問的にできるはず。レジリエンスの概念が、「元に戻せばよい」と矮小化されてつかわれている気がします。

中静●レジリエンスには、災害に強いという「頑健性」のほかに、「回復力」の意味もあります。社会関係資本は地域の回復力を強化するうえで欠かせない。たとえば、真っ先にお祭りを復活させる地元の動き、地域になじみのあるツバキの植樹活動を進める「前浜 椿の森プロジェクト」、松林を市民の手で再生する「ゆりりん愛護会」の活動。自然資本であるこれらのインフラが、復興に重要な役割を果たしている。つまり、社会関係資本の形成に生物多様性が重要な役目を果たしている。しかし、震災経験のない人は、その重要性に気づきにくい。

吉田●自然資本だけでなく、社会関係資本や貨幣などの既存の資本もふくめて、資本間のインタラクションがまだ理解されていないのですね。

阿部●社会関係資本を強化するうえでの自然資本の重要性も、この本の一つの要点ですね。だから、「生物多様性」が題材になったのだと思う。一般に、社会関係資本と自然資本とは分けて考えますが、研究者はどちらもあってはじめて資本を蓄積できると考える。これを見えやすく表現できるキーワードはありますか。

吉田●インクルーシブ・ウェルス。GDPの算定に、非貨幣価値である自然資本もふくめて経済を広く捉える考え方です。

中静●いい考え方ですが、そこに社会関係資本と自然資本との相互関係がふくまれるかというと、充分ではない。相互依存する資本間の関係や、互いにどう依存しながら資本ができるのかを考える必要がある。

吉田●それを研究できる場所が地球研。これを地球研の魅力として存在感を示せるでしょうし、国外からも、震災経験からどのような教訓を科学に移入できるかが注目されていると思います。それを積極的に発信すべきでしょうね。ふたたび大きな災害が起こったとき、日本は同じことをくり返すわけにはゆかない。

中静●震災から7年間、あらめて生物多様性や生態系などの自然資本が果たす役割の重要性を感じた毎日でした。でも、震災後に起こったことは、震災がなくても緩やかな形で日本中で起こっており、その対策を考えなくてはならないことだと思います。つらい経験でしたが、地域の意思決定などをふくめて学問や研究が果たす役割を、研究者として見つめなおす機会になったと思います。

〈2018年10月19日　地球研「はなれ」にて〉