シベリアは温暖化が最も顕著に進行すると予測される地域である。長期的な気温の上昇として表出する温暖化は、短期的には乾燥と湿潤を繰り返しながら、永久凍土と陸域生態系に影響を及ぼす。本研究プロジェクトでは、人工衛星データを用いてシベリアの水・炭素循環の特徴を俯瞰的にとらえ、それらの変動の近未来予測を行い（グループ１：広域グループ）、水・炭素循環の変動要因を現地観測から明らかにし（グループ２：水・炭素循環グループ）、水循環の変動、凍土劣化、植生変化、そして社会変化等に対して人々がどのように適応しているのかを見極め（グループ３：人類生態グループ）、今後どのように適応していくのかについて考察することを目的とする。
　地球温暖化を全球の地表平均気温上昇という側面から捉えるだけでなく、気温上昇に付随したシベリアの水・炭素循環変動の地域的な現れを認識科学の観点から把握し、気候や陸域生態系の将来予測をした後、地域社会の適応のあり方を検討する必要がある。気候システムは、エネルギー・水循環過程や雪氷・植生など地表被覆状態の変化に大きく依存している。それらの理解が不十分であると、気候の将来予測のみならず、現在の地球気候システムの理解も不可能となる。シベリアという寒冷・少雨の気候に順応した自然は変化に対して脆弱であり、そこに暮らす地域住民は、自然と強く関係する農業や牧畜、脆弱なインフラに依存している。彼らの環境変化に対する適応能力や防御能力は、その社会構造、歴史、文化に強く依存している。特にシベリアはロシアの社会主義的近代化を経て、北極・亜北極圏の他地域と比べ独自の社会システムを構築しているため、社会変化についての詳細な調査・分析も実施する。

　最終年度である本年度は、本プロジェクトの副題（水環境や陸域生態系変化に対する社会の適応）を中心概念に据え、以下の2点に焦点を絞り研究を行った。

 

1) 資源動物（トナカイ）利用に対する気候変化と社会変化の影響：
　飼育トナカイの放牧地（牧民のキャンプ地）の位置情報を衛星リモートセンシングデータ上に照らし合わせ、その周辺の植生変化から過放牧の有無を調べた。また牧民の環境認識を半構造化インタビューで調査し、牧民がしなやかに適応できている理由を探った。野生トナカイについてはトラッキングデータの解析を進め、動物行動学的知見を織り交ぜながら、狩猟を生業とする人々の社会適応に関わる研究を進めた。そして、飼育・野生トナカイの利用に対する気候変化と社会変化のインパクトおよび社会適応を考察するために、システムダイナミックスモデル（SD）を用いて考え得る適応策を導き出した。

　衛星リモートセンシングデータ解析と生態人類学的調査を照らし合わせた結果、西シベリアのヤマル・ネネツ地域以外では顕著な過放牧が見られず、水環境や植生の変化に対し、牧民はキャンプ地周辺の微地形を巧みに利用し柔軟に適応できていることがわかった。牧民は近年の気温上昇を大きな環境変化と認識していない一方で、大雨などの気象イベントを鮮明に記憶しており、近い将来、低地での浸水を危惧していることがわかった。またオオカミなどの肉食獣が増加しているとの認識が確認された。それらに加え、温暖化で緑色植物は繁茂している一方、トナカイゴケは減少傾向にあるため、トナカイの出生率や春の体重が減少傾向にあることがわかった。野生トナカイについては移動ルートがわかり、滞留（夏の繁殖・越冬）を含む明瞭な季節変化があることがわかった。これらの生態人類学的調査結果を考慮に入れ、SDでシナリオ分析を行った結果、夏の繁殖地ではなく冬の越冬地を野生トナカイの保護区に設定することがふさわしい適応策と結論づけた。また、極北シベリアの生業文化として位置づけられるトナカイ飼育と牧民を守るためには、彼らに適度な政府補助金を与え、肉食獣の狩猟を促す政策が必要であると結論づけた。

2) 春洪水と夏洪水の災害環境学：
　降水量の年々変動（積雪量や夏季降水量）と春季の気温上昇率に着目し、どのような場合に春洪水が災害に結びつくのかを、水文気候学的解析と人類学的調査を照らし合わせて定量的に明らかにした。夏洪水は住民にとっては未経験な災害であるため、現在までにどのような形で夏洪水が発生し、それがどのような形で災害として認識されるのか、それに対する行政の適応策はどうあるべきかを検討した。

　人類学的視点と水文気候学的視点を統合した結果、1998年以降、レナ川沿いの村では春洪水による浸水被害が頻発していることがわかった。そこで解氷洪水の予測精度を上げるための理論的枠組みを構築し、実験を行った。その結果、河川氷の氷厚を決める冬季の気温とともに、河川氷が破壊しアイスジャムが滞留する春季の気温上昇率が重要な因子であることがわかった。2008年には8月にも基準点からの河川水位が8mを超え、中州で生育していた（牛馬飼育用の）牧草が、刈り取り直前に水に浸かり、大きな被害を受けた。これは近年生じ始めた夏洪水の典型的な例である。なぜこの年に夏洪水が生じたのかを水文気候学的に解析した結果、2005年から2007年までの積雪量が多く融解層が深くなった一方で、2007年と2008年の夏の降水量が多かったために、流域土壌水分量がかなり多くなり、その状態で2008年夏季に大きな降水イベントが加わったことで夏洪水が生じたことがわかった。
　このようなレナ川の春洪水と夏洪水がどのような場合に災害として住民に認識されるのかについて、そしてこれまでのサハ共和国政府の適応策を人類学的に調査した結果、河川沿いの住居浸水と牛馬の溺死については災害と認識される一方、情報伝達がうまくいっている村では春洪水は一時的な河川水位上昇であるため大きな被害として認識されないケースも見出された。一方、夏洪水（中州の牧草の刈り取り直前の浸水）は災害として認識されることがわかった。
　春洪水については「移住」という適応策が採用されてきた。移住を勧める行政側と、生業のためのアクセスのしやすさ、あるいは在来知や文化を尊重する住民との間にコンフリクトがあったようである。そのため、移住に関する適応策の妥協案として「季節移住」が採用され、一部の村では移住が開始された。夏洪水については行政も在来知を有しておらず、今のところ適応策が存在しない。そのため夏洪水に対しては、中州での飼料（牧草）生産後の干し草の流通網の整備、洪水情報伝達手段の改善が持続可能な牛馬家畜生産維持に有効である、との適応策を導出した。

　本プロジェクトの研究成果を踏まえ、シベリアを含む環北極域の温暖化問題に対し、今後地球研が取り組むべき研究課題（提案）等を以下に記載する。

1) 緩和（mitigation）について：

　本プロジェクトでは、シベリアの地表（凍土・植生）劣化と凍結－融解の季節性・規模の変化とそれらが人々の生業に及ぼす影響の現状を浮き彫りにし、社会や学術コミュニティーに得られた成果を公表・還元することを通して危機意識を煽った。今後、地球研では、マクロな温暖化解析よりも、地域に根ざしたミクロな解析を推進し、その成果を世に公表していくべきと考える。

2) 適応（adaptation）について：

　本プロジェクトでは、現地政府に対して直接的な適応策の提示ができなかった。本プロジェクトが学術コミュニティーを中心とする学際研究（interdisciplinarity）を軸としていたためである。今後、もし基幹FS等で研究提案をする場合、超学際（transdisciplinary）的に、様々なステークホルダーとともに研究計画を立案（co-design）し、知見を生産（co-production）していく方向性が考えられる。その場合のステークホルダーは、①現地研究者、②現地行政機関（政策決定者・インフラ整備局・非常事態省）、③現地マスコミ、④住民、⑤NGOsやNPOs、⑥企業（資源開発関係）などが考えられる。本プロジェクトでは、最終年度（2013年10月）に実施した現地の国際会議において、①、③、④、⑤と知見共有ができた。今後は②と⑥との共創（co-design と co-production）が必要である。

3) 超学際研究（transdisciplinarity）について：

　地球研では超学際研究のスケール問題（scale issue in transdisciplinarity）を是非扱って頂きたい。温室効果ガス排出から引き起こされた地球温暖化は人為起源の排出物質の拡散速度が速いがために化学的不均衡が「広く」生じた地球環境問題である。その一方、重金属に代表される化学汚染は拡散速度が遅く排出域に留まりやすいため、「狭い」地球環境問題である。様々なステークホルダーとの対話を重視する超学際研究は「狭い」地球環境問題には適している一方、「広い」環境問題にはなかなか太刀打ちできない。多国間交渉の難しさは2013年11月にポーランドで開催されたCOP19からも明白である。シベリアプロジェクトでは適応（adaptation）を出口に置いたため、よく言われる価値観や生活スタイルの転換（transformation）を促すことは目的外としたが、今後ここにどうアタックすべきか、さらに議論を重ねるべきであろう。