本コアプロジェクトが扱う「理論・方法論」とは、「環境トレーサビリティー（Environmental Traceability）」概念である。いわゆる地球環境問題として認識されている問題の多くには、時空間的な相互作用環に関する関係性の捉え方が関係していると考えられる。すなわち、ある場所で起きている事象が他の場所で起きている事象とどう関係しているか、また、ある事象がどの事象に帰結するかという関係性の理解である。このような関係性について一般的に解析することは難しいが、事象に含まれる物質を追跡（Trace）することができれば理解が可能になることも多い。このような、時空間的事象の関係性を客観的に記述できる情報として、構成する物質の元素組成、およびその元素に含まれる同位体比の情報があり、これを読み解くことで生態系の関係性を追跡できる可能性がある。

　本コアプロジェクトでは、これらの考え方を基にした「環境トレーサビリティー（Environmental Traceability）」概念を提示し、その共通理解が環境問題の解決に資する有効性について検証する。個別の環境トレーサーは、個々のステークホルダーにとって利用価値が異なると考えられる。本コアプロジェクトでは、方法論の利用価値を、行政側の視点、住民側の視点、研究者側の視点から発展した研究という3タイプに類型化した上で、それぞれのステークホルダーに対して環境トレーサビリティー手法の有効性を検証する。また、環境トレーサビリティー概念は、ステークホルダーをつなぐ信頼の構築という意味で、食のトレーサビリティーと関連する概念だと考えられるので、食の信頼に関する研究を実践プロジェクトと協働で行う。本コアプロジェクトは、現在「同位体環境学共同研究」で形成されている大学共同利用機関としての役割に加え、行政、住民、同位体を専門としない研究者などのステークホルダーにとって「環境トレーサビリティー手法」を今後活用することのできる、新たな研究資源の構築を目指す。

[課題]

　本年度はプロジェクトの最終年度であることから、環境トレーサビリティー手法について、行政・住民・研究者が超学際で環境問題の解決を進めるための方法論としての有効性を検証すること、および最終成果物として、環境トレーサビリティー手法を周知し普及のプラットフォームとなるwebサイトの開設をすることを目的とした。その上で研究者のみではない多方面への環境トレーサビリティー手法の継続的活用方法を提示することを最終目標と位置付け、以下の研究計画を立てた。

 (1)自治体関係者主体および研究者主体へのインタビュー：プロジェクトの対象調査地の中で、行政主体 での調査研究を行う３地域の自治体関係者（福井県大野市、山梨県忍野村、愛媛県西条市）、および過去 に研究者主体での調査研究を行った研究者に対して、環境トレーサビリティー手法の利点について直接インタビューを行う。対象とする問題に主体として取り組む自治体関係者および研究者の意見を、webサイトの作成および環境トレーサビリティー手法の継続的活用方法の提示のために活用する。 

(2)調査地におけるシンポジウム開催・アンケート調査および全調査地のまとめ：前年度までにシンポジ ウムが未開催であった調査地（福井県大野市、滋賀県琵琶湖流域）でのアンケート調査を行うとともに、プロジェクト期間中に開催した全調査地でのアンケート調査の結果をまとめ、環境トレーサビリティー手法の有効性についての各地域住民の意識について、調査地間の比較検討を行う。 

(3)FEASTプロジェクトとの協働による研究の成果のまとめ：環境トレーサビリティー手法が、消費者側の 「食に対する信頼」に関してどの程度機能を持つかについて、昨年度までに大規模オンラインアンケート調査を行った。今年度はその結果について、論文化し成果としてまとめる。 

(4)環境トレーサビリティー手法を周知し普及のプラットフォームとなるwebサイトの開設：オープンチームサイエンスコアプロジェクトの協力の下、上記(1)〜(3)の成果および同位体環境学事業の成果を合わせ て、環境トレーサビリティー手法を周知し普及のプラットフォームとなるwebサイトを開設する。

 

[成果]

(1) 自治体関係者主体および研究者主体へのインタビュー

　オープンチームサイエンスコアプロジェクトおよび可視化・高度化事業の取組「TD研究による『異なる回路』の発見プロセスの可視化」（代表：中原聖乃研究員）の協力の下、2019年5月13日に環境トレーサビリティ・ワークショップを開催し、自治体関係者および同位体を専門としない研究者に対して、社会に潜在する同位体のニーズに関する意見を聞く場を設けた。その結果、同位体は地域問題の「可視化」や「将来予測」に役立つ利点をもつこと、その一方で、同位体は専門研究者以外にとってわかりにくいこと、同位体を使いたい専門研究者と同位体の恩恵を受けたい地域のステークホルダーとの間にギャップを感じる等の声が聞かれた。また、行政主体での調査研究を行っている3自治体の間でも、地域問題に対して行政とそれ以外の住民との間での問題共有ができているか、その程度については異なっており、問題（ここでは地下水保全）に対するインセンティブの明確化や、サイエンスコミュニケーションが必要であることが明らかとなった。同位体などの環境トレーサビリティー手法を用いた研究を行い、地域問題を可視化することは、地下水保全などの地域問題の対処へのインセンティブの明確化に貢献し、また環境トレーサビリティー手法を用いた研究に対してシンポジウム等を開催することは、サイエンスコミュニケーションおよびステークホルダー間での問題共有の一助となることが示唆される。今後、環境トレーサビリティー手法の継続的活用を行うために、示唆された上記の点を、環境トレーサビリティー手法の利点としてwebサイト等にて明記し、他地域への活用を目指していく方針である。

(2) 調査地におけるシンポジウム開催・アンケート調査および全調査地のアンケート調査結果のまとめ

◯　滋賀県琵琶湖流域では、栄養循環プロジェクトが主体となり2019年12月22日に地域連携セミナーを開催した。本セミナーの発表と関連させた環境トレーサビリティー手法の有効性の評価に関する質問をアンケート調査票に組み込んだ。また、奥田プロジェクトの最終成果本のコラムに「環境トレーサビリティー手法」に関する解説を寄稿した。

◯　大野市では、大野市が設置した「越前おおの水のがっこう」（2020年3月開所）に、研究成果の地域還元と今後継続的にTD研究を推進するための実験室が整備された。開所式に合わせてシンポジウムを行う計画であったが、COVID-19の影響で延期となった。

◯　プロジェクトで行った全てのアンケート調査の解析から、全ての調査地に共通した地域住民の意識として、以下の点が明らかとなっている１）。１）環境トレーサビリティー手法の論理の理解度と対象とする問題に対して環境トレーサビリティー手法から得られる環境情報を有効と思うかどうかの間に有意な関係がみられなかった。２）普段から環境トレーサビリティー手法から得られる環境情報に対して関心を持っている人ほど、対象とする問題に対して環境トレーサビリティー手法から得られる環境情報を有効と思う傾向がみられた。以上の結果を踏まえて、普段から環境トレーサビリティー手法から得られる環境情報に対して関心を有する層を集められるようにwebサイトの内容を検討した。

(3) FEASTプロジェクトとの協働による研究の成果のまとめ

　食に対する信頼度の尺度の中に、（広義の）環境トレーサビリティー手法がどの程度重要度を持つかについて検討するため、日・米・独・中・タイにおいて、各2,000名のウェブアンケートを行った。その結果、国や食品の種類によらず、科学者が発信する、食品の産地や純度の情報（環境トレーサビリティー手法から得られる科学的情報）は高い信頼度を有することが明らかとなった。本結果はスロベニアで開催されたシンポジウム「1st ISO-FOOD International Symposium on Isotopic and Other Techniques in Food Safety and Quality」にて最優秀ポスター賞を受賞した。また、本結果は学会誌「Food and Chemical Toxicology」に掲載された（Rupprecht et al. 2020）。本研究は食のトレーサビリティー研究とも連携している。

(4) 環境トレーサビリティー手法を周知し普及のプラットフォームとなるwebサイトの開設

　オープンチームサイエンスコアプロジェクトの協力の下、環境トレーサビリティー手法を周知するためのwebサイトの内容・構成について、2019年7月からグラフィックレコーディング手法を用いたワークショップを複数数回開催し、作成・公開した。ホームページアドレスは以下の通り。

https://www.environmentalisotope.jp

　本コアプロジェクトの後続である「環境トレーサビリティ　ポスト・コアプロジェクト」において、環境トレーサビリティ方法論について、開設するwebサイトをプラットフォームとして活用し、積極的な活動展開を通して、新たな利用者とともに改良・再構築することを目的とする。同位体分析を中心とする環境トレーサビリティ方法論に関する技術を提供できる研究者と、環境トレーサビリティ方法論を利用したい研究者および行政、一般の方を含んだステークホルダーの方をつないで研究基盤を活用することを目的とする。最終的に「環境トレーサビリティ方法論」をアップデートすることで、大学共同利用機関の新たな機能を構築し、研究基盤の中核的な活用方法を提案する。