＜研究目的＞

　「農耕と環境の1万年関係史の構築」が本プロジェクトのテーマである。人類が農業を始めて以来、約1万年になる。本プロジェクトは、この１万年間におけるユーラシアとその周辺地域を3つの風土（「イネ農耕圏」「ムギ農耕圏」および「根菜類農耕圏」）に分け、それぞれの風土における農業と環境の関係の解明をめざした。とくに、おおきく突発的な農業生産の落ち込み（「農業生産の崩壊」）を、人間活動や自然作用が織りなす複雑な因果関係の環（Human-Food Web）における１つの事象として把握することを試みた。このようにして解明された関係史をベースに、これからの農業のあるべき姿についての提言をまとめ、社会へ発信していくことを本プロジェクトの目的とした。 

 

＜背景＞　

　農業生産は、生態系の持続的利用とは相反的でありつづけてきた。そのため、生態系サービスの持続的利用に目をとらわれ、農業のインパクトを軽視または無視する意見がいまだに強い（たとえば一部の里山論）。反面、農業の現実を肯定しすぎるあまり、食料生産のシステムや生産性が右肩上がりに発展してきたと考える「発達史観」、技術発展に対する過信、風土や食の文化を無視した一律的な増産理論などが横行する現状もある。さらに、環境変動を農業生産の崩壊（または始まり）の主因であるとする「環境決定論」、水田稲作が他の農業生産システムより持続的であるとする「稲作至上主義」などが台頭する現状はゆゆしき事態である。これらの議論は一面性という部分で通底的で、このままの状態で世界の食料生産の未来可能性を論じれば大きな禍根を残すと考えた。

 

 

＜プロジェクトが地球環境問題に貢献できる点＞

　本プロジェクトが明らかにした事実によれば、農業生産には、時間スケールにもよるがそもそも現状維持性はありえない。このことは将来にわたっても同じであると考えられるから、崩壊の回避（risk hedge）、生産性低下の緩和（mitigation）、崩壊からの回復（recovery）などの重要性を指し示した。とくに遺伝的多様性の喪失と崩壊の回避との関係には、特に集中的に分析・考察を進めた。また、それぞれの風土にあってどういうスタイルの農業生産がより望ましいかを、スケールの違いを視野に入れながら検討することの重要性を説いた。

 

＜領域プログラム・イニシアティブにおける位置付け＞

　文明・環境史プログラムは地球環境問題を時間軸に沿って解釈し、未来予測に資することを目的とする。とくに、文明史的スケールでの環境史の解明と未来予測を意図している。本プロジェクトは、生態系の中における農業生産に焦点を当てて環境史（あるいは生態史）の序論的位置づけをになうことになると思われる。

　未来設計イニシアティブについて言えば、食と農を一体に論じる「食学」的視点の提言を試みようとしている生存知イニシアティブに対し、農業の風土ともいうべき新たな風土概念の構築、枠組みの提示などの面で大きな貢献ができたものと考える。さらに、食の在り方（生産の在り方や消費の在り方）に関して、研究者だけでなく多様な分野の専門家との対話を行ってきたが、その過程で培われたネットワークや知の蓄積も生存知イニシアティブだけでなく 3 つのイニシアティブすべてに貢献できるものと期待する。

＜本年度の課題＞

　本プロジェクトでは、歴史的にユーラシア各地の農耕が連続的発展をたどってきたわけではないという仮説の検証を試みてきたが、それについてはおおむね達成できたと考えている。本年度は、このような農耕の歴史的変遷を、当プロジェクトの基本コンセプトである「多様性（特に遺伝的多様性）の維持」という視点から再検証することを課題とした。一般に、人間が農耕を開始して以降、植物の遺伝的多様性が減少し、それゆえさまざまな環境破壊や災害が生じたと言われている。しかし、これについて具体的な農耕活動との関連性を精査した事例や、そもそも遺伝的多様性の低下を数値データで客観的に証明した事例はこれまでなかった。そこで今年度の研究においては、農耕と環境の関係史のさらなる精査とともに、こうした多様性の変遷にかかわる具体的なデータを各研究対象地で集めることを目的とした。

 

＜具体的な成果＞

 モンスーン農耕班

　モンスーン農耕班では農業と環境変動との関係を捉えるべく、大阪府の池島・福万寺遺跡の土層を引続いて分析し、さらに青森県の前川遺跡などの調査を含めて、これまでの結果を集成した。それにより、災害とその後におきた様々な事象からなるHuman-Food Webと名づけた連関図を描くことができた。遺伝的多様性に関して言えば、遺伝的多様性の維持は生産の崩壊に対する回避策として重要であるとの言説の正当さを確認したほか、崩壊からの回復過程でも遺伝的多様性の重要性が認識された。さらに昨年、バンコクの国際会議で東南アジア 12 か国のイネ研究機関と野生イネの保全活動を推進する声明を発表した。この声明に基づき、今年度はラオス政府と研究機関に働きかけ、保全活動を開始する合意を得た（下記参照）。

 

 ムギ農耕班

　全研究期間を通して実施してきた、新疆ウィグル自治区・小河墓遺跡（中国）での調査に関して、大きな進展があった。9 月に遺跡周辺におけるボーリング調査を実施した結果、小河墓遺跡の時期（約 4300年前）を含む過去 6000 年の間に、湖沼の堆積土と考えられる層が三層認められた。これらは現代のような砂漠ではない、水の豊かな時期が存在したことを示している。湖沼堆積土の一層は小河墓遺跡の時期に相当し、人間活動が営まれた時期には豊富な水源に基づいた農耕・牧畜が行われていたという、当プロジェクトの仮説を改めて支持する結果となった。また、小河文化期の後半にはインドからのヒトやモノの流入も認められることが分かった。さらに 11 月には小河墓遺跡調査についての日中共催シンポジウムを北京で開催し、年代測定や各種化学分析を含む最新のデータを発表し合い、まとめることができた。その他、2007 年度より定期的に開催してきた国際植物考古学シンポジウムの第 3 回を 9 月に開催し、研究例の少ない「雑穀」をテーマに据えて、全 6 ヶ国の研究者たちで討論、情報交換を行った。

 

 根栽類農耕班

　2008 年に実施した、パプアニューギニア・ココダ谷周辺の考古学調査の成果をまとめる作業を行った。特に、この調査で採取したコアサンプルの花粉分析は、人間による環境改変（栽培活動）の開始期を知る重要な手がかりであるので、調査メンバーのジェフ・ホープ氏（オーストラリア国立大学）

を招聘し、分析作業を進めている（12 月に分析結果が出る予定）。調査成果を考古学、民族植物学などの視点からまとめる英語論文集の出版準備にも着手した（Springer、来夏刊行予定）。

 

 火耕班

　石川県旧白峰村（現白山市白峰）で土地利用関連文書の調査を行った結果、焼畑用地は江戸期において売買されており、地域の生活を支える重要な土地であることがわかった。現在、資料のデータベース化を進めている。また、これまでの研究活動、特に焼畑サミット（全 4 回、2010年度は京都で開催）で育まれた研究者や住民との親交により、地域文化の復興に向けた活動を進めた。班では研究活動と成果を発信すべく、学術書『焼畑の環境学―いま焼畑とは？』の出版に向けて準備を進めている（2011年9月刊行予定、思文閣出版）。

 

＜最終成果との関わり＞

　本プロジェクトは、歴史的考察に重きを置くものであるが、その目的はあくまで将来の食と農のあるべき姿を考えるベースを構築することにあった。そのキーワードを５年間の研究活動から引きだすとすれば、「多様性」と「個別性」ということができる。近代農業は地域性を平準化してしまったが、多様な風土に応じて、本来、農業の姿も、そこで栽培される作物も多様である。個々の風土内においても地域差があり、また歴史的変遷があり、一様ではない。人類は、品種の多様性、また遺伝的多様性に依拠することで、破綻的状況からの回復を図ってきたということを、本プロジェクトは明らかにした（池島・福万寺遺跡、小河墓遺跡）。他方で、農業の営みはそれぞれの生活文化と密接に絡み合った個別的なものであるということも、本プロジェクトでは明らかにしてきた（火耕班）。単に多様性のレベルをあげることが大切なのではなく、それらが生活文化と一体になって継承されることが求められている。

  

＜想定外の成果＞

　2009年に開催した「国際野生イネ会議」（タイ・バンコク）で締結された野生イネ保全に関する共同声明は、あくまで学術的な認識共同体というレベルで考えていたが、この声明に基づき、2010年度には、ラオスの関連行政機関が政策レベルでの保全実施方策を検討し、2011年2月行政担当者との合意を得た。  

 

＜全研究期間を通じて達成できたと評価できる成果＞

　イネ農耕班における池島・福万寺遺跡（大阪府）、ムギ農耕班における小河墓遺跡（中国）の調査成果が示すように、湿潤なモンスーンならではの洪水との関わり、また後者は半乾燥地域の限られた水資源との関わりといった通時的な視座において、農業活動の破綻と回復のメカニズムを解き明かすことに寄与した。また、イネの起源については、Fuller & Sato, Nature Genet. 2008、Fuller et. al, Science. 2009 をはじめ、世界水準にたって学会の議論をリードする形で展開してきたと自負している。

　他方、成果公開にも重点的に取り組んできた。書籍としては、既刊の『ユーラシア農耕史』[全 5 巻]ならびに『麦の自然史』などに加え、さらに公刊準備を進めている。また、市民向け講座として、連続公開講座「ユーラシア農耕史―風土の醸成」[計 12 回]、公開トークセッション「人と自然：環境思想セミナー」[全35回]などを行い、研究者のみならず一般への成果発信に努めた。特に、国立科学博物館（東京）での企画展「あしたのごはんのために」（2010 年 9 月 18 日～2011 年 1 月 16 日）では、延べ 14 万人以上の人々が足を運び、多くの一般来場者からもプロジェクト成果に対する意見が寄せられるなど、社会的発信についても務めを果たしているものと評価できる。

＜全研究期間から得られた問題と解決案＞

　プロジェクトは研究対象地域が海外に及ぶため、調査にあたっては海外の複数の研究機関と研究協力協定を結んできた。協定を締結しながらも、中国・新疆ウィグル自治区での調査では政治事情により調査期間中の安全が危惧され、渡航を延期せざるをえない状況があった（2009 年度）。そこでプロジェクトでは調査を早期に再開すべく、協定を締結した研究機関と密に連絡を取り合い、担当者を日本へ招へいして事情を詳しく伺うと共に調査を行う意図を説明した。これによって、政治情勢が安定するとすぐに調査を再開できた。プロジェクトを遂行する中で、調査相手国の政治事情による調査の延期は予期ができない。このため、相手研究機関との研究協力協定を必ず締結し、密に連絡を取ることは研究を推進する上で必要である。

 

＜基幹ハブ・イニシアティブへの研究提案＞

　農と食、さらに生活文化との関わりについてプロジェクトから得られた知見は、基幹ハブにおけるイニシアティブ（特に「生存知」）の具体化にも大いに貢献するものと考える。そこで、リスクマネージメントにつながる下記２つの研究を提案する。

　① プロジェクトでは農業生産量は右肩上がりに安定して増加してこなかった事例と災害に対して適宜対応してきた事例、さらには破綻した事例を提示した。現在の食料生産は化石燃料に依存しているが、永久に続くとは考えられない。そこで、化石燃料の枯渇を想定したうえで、食料生産と生活のあり方を提示できるプロジェクトの立ち上げを検討していただきたい。

　② プロジェクトでは農業生産を通じて遺伝的多様性が減少する様相について提示した。しかしながらその原因を追求するまでには至らなかった。おそらく、遺伝的多様性の増減には人間の考えや社会の事情が大きく関わっていると考えられる。そこで基幹ハブでは、文化的背景や社会事情がいかに食料事情を変遷させるのかについて研究するプロジェクトを立ち上げていただきたい。

 

＜研究所の支援態勢＞

　① 研究所では研究プロジェクトは原則公募で立ち上げられる。これまで研究所には多くの外国人研究者が招へいされており、こうした研究者の中にはプロジェクトの立ち上げに興味を抱いている者もいる。外国人が研究プロジェクトを立ち上げた際の対応についても、そろそろ考えておかなければならないと思う。

　② プログラムで行うシンポジウムなど、プロジェクトを超えて行う研究活動に関して、現状では経費を各プロジェクトで等分に分割して負担しようとしても、項目単位の支出しかできない等の理由で困難であるなど、問題が多い。通プロジェクト的な活動は奨励されるべきものであると思うので、こうした経費の問題、また活動の実施そのもの(広報など)についても、研究所として支援することを考えていただきたい。