アジアにおける自然文化多様性と持続型社会の構築

  • FS1

研究プロジェクトについて

本FSは、東南アジア地域を主な対象に、欧米諸国の経験とは異なる、同地域特有の文化・制度のダイナミズムと貧困や健康格差、さらにはそれに深く関連する農業を主とした自然資源利用との関係を、その歴史的変容や現状に関して多方面からの科学的エビデンスの蓄積と総合により明らかにするとともに、新たな社会像を現地のステークホルダー(利害関係者)と協働で設計・構築していくものです。

なぜこの研究をするのか

現代の社会は、さまざまな環境問題をはじめとする諸問題をともないつつも、人間行動の主要な要因の一つであるインセンティブ(誘因)を反映した文化・制度の蓄積の結果です。しかしながら文化・制度は、本来ダイナミックなものであり、時には喪失を受容しつつも、常に変容していくものと言えます。本FSでは、東南アジア地域を主な対象に、欧米諸国の経験とは異なる、同地域特有の文化・制度と貧困や健康格差、さらにはそれに深く関連する農業を中心とした自然資源利用の歴史的変容を明らかにするとともに、新たな社会像を現地ステークホルダーと協働で設計・構築することをめざします。そのために、その歴史的変容や現状に関して、多様な学問分野からの科学的エビデンスの蓄積を行なうとともに、それらを総合し、文化・制度のダイナミズムを考慮した超学際的研究のひとつのあり方について、理論や方法論の確立を通して、提示していきます。

これからやりたいこと

写真1 学校給食等と通じた新たな食文化の形成と当該社会への波及をめざす(インドネシア)

写真1 学校給食等と通じた新たな食文化の形成と当該社会への波及をめざす(インドネシア)

図1 本FSの研究フレームワーク

図1 本FSの研究フレームワーク

本FSの主な対象地域は、インドネシア、およびベトナムです。両地域とも市場経済が浸透している都市部と、その周辺の農村部を選定しています。ベトナムに関しては、それほど市場経済の影響を受けていない山間の農村部も選定しました。当該地域の食文化等をはじめとする文化・制度の歴史的変容を明らかにするとともに、貧困や健康格差、および自然資源利用の現状を分析します。また、関連するステークホルダーとの新たな社会像の協働設計・構築に向けて、日本における生活改善事業や学校給食等の導入と農村部の自然資源利用の経験等も概観し、その適用可能性を探ります。具体的には、以下のような研究項目を設定します。

  1. ⅰ)
  2. 都市・農村部双方の貧困・健康格差の変容:社会経済の歴史的変容と食文化の変化を、住民の認識の変容も含め明らかにするとともに、現状について栄養素摂取、疾病への罹患等の観点から分析します。

  3. ⅱ)
  4. 農村部における農業を中心とする自然資源利用の変容:市場経済の浸透や、人々の食の嗜好に関する変化なども踏まえながら、農村部における文化・制度の歴史的変容と自然資源利用の変化について、農業生産の状況、栽培作物種数、利用可能な品種・種子数、アクセス可能な自然資本(キノコや山菜、フルーツなどが採れる森林、淡水魚のいる河川、湖沼など食料を得ることができる自然)、土地利用等に着目して分析します。

  5. ⅲ)
  6. 文化・制度の変容とソーシャルネットワーク:ソーシャルネットワークは、当該社会の基盤と考えらます。これは、どの角度から見るかにより異なるのはもちろん、当該社会の文化・制度の変容にともなって変化していきます。本FSでは都市内、農村内、および都市−農村間のソーシャルネットワークについて地理的なネットワークも含め、文化・制度の歴史的変容とともに分析します。

  7. ⅳ)
  8. 多様なステークホルダーとの協働:研究成果の総合による新たな社会像を構築していくため、さまざまなレベル、範囲のステークホルダーの特定と、その住民への提示のあり方に関するコミュニケーション手法の確立をめざします。

以上のような研究成果をもとに、アジアにおける自然文化多様性を活かした持続型社会の構築に資する食文化等を地域住民と協働して形成していくとともに、学校給食等も利用しながら、当該社会への波及を図ります。

メンバー

FS責任者

氏名所属
松田 浩敬東京大学大学院新領域創成科学研究科

主なメンバー

氏名所属
関山 牧子東京大学大学院新領域創成科学研究科
土屋 一彬東京大学大学院農学生命科学研究科
西川 芳昭龍谷大学経済学部
濱野  強京都産業大学現代社会学部
CHEN Chiahsin台湾国立成功大学
青木 えり慶應義塾大学政策・メディア研究科
GEETHA Mohan東京大学サステイナビリティ学連携研究機構
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