同位体環境学共同研究事業

総合地球環境学に関する研究においては、対象とする地域や時間のスケールはさまざまですが、水・大気・生物・土壌など生態系を構成する種々の要素、人間の活動とその歴史など、あらゆる人間と自然の相互作用環のなかに、元素の安定同位体比という指紋が内在されています。地球研では、多様な環境物質と多くの元素について、この指紋情報を得ることができる実験機器を整備してきました。これらの分析を通じて、地球環境問題の解決に資する研究をおこなうことは重要なミッションです。総合地球環境学研究所では、これらの研究を「同位体環境学」と呼び、全国の研究者との共同研究を2012 年度より進めています。

同位体環境学共同研究事業は、「地球化学」「水文学」「生態学」「地質学」「鉱物学」「人類学」「食品科学(産地判別)」「科学捜査」など、細分化された専門的学問領域で活用されている「同位体手法」を、幅広い環境学の研究に利用し、単なる「機械の共同利用」ではなく、「研究方法」や「研究成果の活用方法」も共有する共同研究をめざしています。同位体環境学共同研究事業は年度ごとに公募しており、幅広い分野の申請を受け付ける「一般共同研究」と、計測・分析部門と密に連携した新しい分析手法の開発などを行う「部門共同研究」を募集しているほか、2018 年度は環境トレーサビリティーコアプロジェクト連携や生態系トレーサビリティーに関する「特設分野の共同研究」の募集もおこないました。同位体環境学共同研究事業に採択された方には、「同位体環境学講習会」(夏休みの時期に開催)によって技術を習得していただき、「同位体環境学シンポジウム」(毎年12 月に開催)において発表することで研究結果の取りまとめに生かしていただいています。また、日本地球惑星科学連合大会(Japan Geoscience Union; JpGU)に「環境トレーサビリティー手法の開発と適用」というセッションを設け、得られた研究成果の発信に関しても活用していただいています。

同位体環境学共同研究事業は、2018年度には「一般共同研究」59 課題、「部門共同研究」15 課題、さらに特設分野6 課題が採択されました。また、2012 年度から2017 年度の間に、国公立大学47 機関、私立大学13 機関、国公立の研究機関等23 機関、海外の大学・研究機関等12 機関の利用がありました。

「第8回同位体環境学シンポジウム」を 2018年12月21日(金)に開催します。
 詳しくは  こちら をご覧ください。

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