研究基盤国際センター(RIHN Center)の活動

総合地球環境学の構築に向けて、プログラム・プロジェクトから創出される多様な研究成果の継続的な利活用を図るとともに、地球研における研究活動全般を支援し、国内外の大学・研究機関をはじめとする社会の多様なステークホルダーとの協働を促進するため、研究基盤国際センター(RIHN Center、以下センター)を設置しています。センターには計測・分析部門、情報基盤部門、連携ネットワーク部門、コミュニケーション部門をおき、プログラム・プロジェクトや管理部と連携しながら多種多様な業務を担っています。

計測・分析部門

  • 実験施設の管理・運営
  • 実験基盤形成事業
  • 同位体環境学共同研究事業

計測・分析部門では、実験施設や機器の利用を促進し、異分野研究者の協働と統合による共同研究を推進しています。公平かつ円滑な利用のために、各研究プロジェクトと協力しながら実験施設を維持・管理するとともに、実験室や機器、保管試料、施設利用などの情報をホームページにて公開しています。

また、機器測定に関する技術的な支援を行なうとともに、施設利用のガイダンスや、実験施設を利用しているスタッフによる情報交換、研究に関するセミナーなども開催しています。さらに、先端的な地球環境情報を得るための実験手法を開発し、確立した分析法については手順のマニュアル化を行なっています。

このほか、地球研の研究プロジェクトや国内外の大学・研究機関等との情報交換や共同研究を通じて得られた情報の有効利用や、研究シーズの開発に取り組んでいます。2011年度からは毎年度同位体環境学シンポジウムを開催し、最新の分析技術の開発や普及、環境研究について、情報交換の促進に努めています。2012年度からは同位体環境学共同研究事業、2014年度からは同位体講習会を実施し、2016年度から同位体環境学共同研究を「部門共同研究」と「一般共同研究」に分けるなど、多分野との協働を通じて統合的地球環境研究を促進しています。

情報基盤部門

  • 情報拠点基盤構築
  • 地球研アーカイブズの管理・運用
  • 情報設備の管理・運用

情報基盤部門では、地球環境学にかかるデータ、史資料などの情報の収集・蓄積と利活用を進めるための地球環境学の情報拠点を構築し、地球研の活動を推進しています。なかでも「地球研アーカイブズ」は、研究成果をはじめとする地球研の活動記録を情報資源として蓄積し、利用可能な形で次世代に残すための中心的な役割を果たしています。この地球研アーカイブズには、各種出版物、研究会などの資料や映像といった冊子体やテープなどの資料(約6,800件)、研究データや報告書などの電子版(約3,200件)、写真データ(約3,700件)が収録されています。また、これらの情報資源を活用した、解析手法や新たな研究シーズの発見のための研究開発を進めるとともに、人間文化研究機構の研究資源高度連携事業など、情報資源を通じた全国の大学・研究機関との共同利用の高度化を図っています。こうした情報資源の活用に欠かせない、所内ネットワークや各種サーバなどの情報インフラの整備や運用についても、部門スタッフの技術や知識が生かされています。

連携ネットワーク部門

  • 連携推進研究開発事業
  • 戦略的国際連携事業
  • 大学院教育・若手育成基盤整備事業

連携ネットワーク部門では、地球研と国内外の研究機関、組織との研究連携と、人材育成基盤の整備を推進します。

地球研はつねに外部との柔軟なつながりを保つことで、広範な地球環境に関する最新情報を収集し、充実した研究協力体制を整えておく必要があります。

本部門では、国内外の研究機関、自治体などとの連携協定締結、共同研究企画、新たな地球研プロジェクトの提案を促進しながら、地球環境問題研究についての幅広い情報交換や協議する場を作るとともに、先進的な人的・財政的・機関的ネットワークの開発・維持・組織化をすすめます。

また国際的な研究課題設定に影響を与え、国際科学コミュニティに対する地球研の貢献を強めます。そのために国際的研究ネットワークのハブ(Future Earth アジア地域センターを含む)としての役割を担います。

地球研は、地球環境問題に取り組む次世代の人材育成にも貢献します。本部門は、他部門とともに大学院教育等の人材育成の枠組み作りを推進するとともに、国内およびアジア地域の研究者・ステークホルダーの学際・超学際研究の能力開発・能力活性化の支援を行ないます。

コミュニケーション部門

  • トランスディシプリナリー(TD)時代の成果発信の研究開発
  • 環境教育資材の研究開発
  • 知識・情報のネットワークによるあらたな『知恵』と価値の創出

コミュニケーション部門では広報室の新設にともない、これまで以上に研究開発(R & D)に専念することになります。また、個別離散していた知識と情報を編集しなおし、あらたな知識・概念として提示するナレッジ・ネットワーキングを活動の基盤としています。

本部門では、次の3つの柱を立てました。

最初の柱は、映像の活用などの手法開発を通じて、TD時代における新しい成果発信手法の検討を行なうことです。双方向の情報・知識のネットワークを行なうプラットフォームの構築をめざします。

次の柱は、環境教育の実施です。次世代市民と情報・知識の交流を行なう好適な機会ととらえ、地球研のプロジェクトの成果等をもとに、研究成果の再編を行ない、地球研の比較優位を生かした広い意味での「環境教育」及びそのための資材を開発していきます。

最後は、新たな知恵と価値の創出にかかわる活動です。地球研の活動成果を整理し、プロジェクトの得た知識と情報を高次につなげることにより、新たな価値を生む方法論の構築をめざします。

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